役職定年前研修

役職定年後も組織に貢献する意識を醸成するキャリア開発研修サービスです。

役職定年制は、今日、大手企業だけではなく中小企業でも用いられる制度。企業により目的や規程が様々に設けられていますが、総じて、例えば部長は55歳、課長は53歳というように、役職者が一定の年齢になると役職を降り、役職のない社員として働き続けることができるように設計されている制度です。

役職定年後当初に共通しているのは、組織の役に立ちたいという想い。その思いとは裏腹に、多くの人は処遇が変わり、給与が下がり、時にはその後の生活に不安を覚えることも。役職定年前後での職場での役割や仕事内容の変化、周囲から得られる情報量の差、周囲とのかかわり方の違いなどになじめないうちにモチベーションが低下し、それがパフォーマンスに影響してしまう事も起こっています。

役職定年制に期待される効果としてよく挙げられるのが「賃金カーブを寝かせること」や「組織の若返りを図ること」など。ですが、それだけに目をうばわれず、社員のモチベーション低下などを意識した施策を進めることが企業の人事担当者には求められます。

具体的には、役職定年者がその後の見通しがたてられるような支援と、役職定年後にポストにとらわれないキャリア自律意識を予め醸成するような支援が必要です。あるいは、上司との良好な関係を築くための機会を設けることも有効です。そして、このような支援の前提として、企業として役職定年者を活用するための指針を立て、期待役割を明確にメッセージとして伝えることは最も重要なことだといえます。