キャリア自律調査
調査によって、社員のキャリア自律の状況や、キャリア自律の状況に関係する因子を明らかにします。具体的には、キャリア自律の状況そのものに加え、「仕事の充実感」、「キャリアの展望」、「職場での居場所感」、「組織コミットメント」といった項目との関係を明らかにするサービスです。
こうした点を数値で明らかにし、自社の課題の発見の手掛かりとすることで、人事・教育の担当者が、どのようにキャリア開発支援のための研修や仕組みづくりを進めたらよいか、または現在の施策をどのように改善していけばよいかが、検討しやすくなります。
働き方や働くことについての価値観がますます多様になってきた今日では、キャリア自律促進に向けての課題を把握することが難しくなってきているといえます。このような環境の中で、人材の活性化、組織力向上を図る人事戦略や施策を検討するための方法の一つとして、調査は有効です。
なお、この調査サービスは、筑波大学働く人への心理支援開発研究センターの学術指導のもとに行った研究結果に基づいて開発されています。
キャリア自律調査が対応する課題
- 社員のキャリア自律の状況を数値で把握したい
- キャリア自律支援施策の実施に向け、経営の理解を得るための基礎情報を得たい
- 現在の施策を改善するための優先順位を客観的情報から探りたい
- 特定の層の課題(若手の離職など)の要因を捉え、対策を検討したい
キャリア自律調査の方向性
- 全社あるいは特定の対象に向けて調査を実施する
- 社員のキャリア自律の高低に影響する要因を探り、対応可能な打ち手を検討・実施する
- 結果から自社の全体傾向を捉え、複合的なキャリア自律支援施策を設計する
キャリア自律調査の結果を基に対象と狙いを策定し、キャリア研修を企画・実施
背景
全社員が年代ごとにどれくらいキャリア自律が進んでいるのかを把握する必要があった。また把握した全体像を基に、どの年代から優先的にキャリア研修を導入するか検討する必要があった。
施策
全社員を対象にアンケート調査を実施。各年代に特徴的なキャリア自律の課題を抽出した。特に40代の非管理職にキャリアの停滞を感じる人が多いことが明らかになったため、停滞の要因と示唆されるポイントを踏まえ、この層を対象としたキャリア研修を企画、実施した。
成果
専門性を発揮したキャリア形成の仕方や、先にある目標が明確になり、受講者の中には仕事に対する姿勢に変化が見られる人もいた。また、同様のキャリア停滞の傾向は、役職定年後の一部の社員にもあらわれていため、この層を今後支援する施策を検討するヒントが得られた。